※これ以前のリンクは、切れていることが多いと思われます。あらかじめ承知おきください。
- 弥生
- なんだ、カズとオニギりじゃん。カンベンしてよ。
エア・ギア Trick:3
勝手に先物買いしている吉本理江子が、準レギュラーで出演していました。楽しみのようでもあり、それだけを楽しみに視聴を続けるのは少々荷が勝ちすぎるようでもあり、微妙なところです。
この場面、おそらく「呆れている」のでしょうが、「ふてくされている」ように聞こえます。女の子役を意識してかやや声を細く作っているようなので、よけい場面に適合しません。このキャラクターは出番も少なく、役の確定にはまだまだ時間を要するのかもしれません。
無鉄砲にバトルを仕掛けるイッキに、林檎が「格上の相手に勝てるわけがない」とたしなめる場面がありました。イッキはATライダーとしては最低に近いランクに属している（か、もしくはそれに相当する実力であると林檎にみなされた）ようです。林檎は伝説のチーム「眠りの森」のメンバーであり、技術的に彼らよりはるかに格上であるはずですが、この直前の場面ではイッキの滑走のあまりの速さに林檎が「直線だけなら、私も追いつけないかも」と本気で驚く様子が描写されており、「（ひょっとしたら勝つ目があるかもしれないが）バトルをそんなに軽々しく考えるべきではない」「経験の浅いイッキは我を忘れて大怪我をする恐れがあるので心配」などのように感じさせる演出にまったくなっていないことから、大きな違和感を残してしまいました。
- 光彦
- でも、犯人が捜査をややこしくするために、わざとそうしたかもしれないじゃないですかぁ。
名探偵コナン 第436話「探偵団に注目取材（前編）」
大谷育江が体調不良のため「ポケットモンスター以外の」すべての番組に代役を立て休養に入って３ヶ月あまり。もともと折笠愛の演じる少年が大好きなこともあり、もはやすっかり折笠光彦に慣れてしまいました。
ＮＨＫ受信料支払い義務化 総務省検討、値下げ前提に〜アサヒ・コム
これにともなって当然検討されるべきなのは受信料の値下げなどではなく「受信契約の非義務化」でしょう。受信契約を交わした以上受信料を支払わなければならないのは至極当然のことですが、そこには契約自由の原則という大前提があるのですから。
契約自由の原則とは、契約を結ぶか結ばないか、契約の内容・形式をどうするかを、国家の干渉を受けず、当事者の自由意志によるという近代法の原則です。20世紀に入ってからは次第に、この原則を適切に制限することによって、社会の私法関係（個人と個人の関係）を是正しようとする傾向が強くなってきました。放送法の規定は、自由意思で受信機を設置した人に対して、NHKの放送を含む放送を受信する意思があると認めて受信契約をしてもらうというものですから、契約自由の原則自体にも、何ら抵触するものではありません。
社会の私法関係を適切なものとするために契約自由の原則を制限する必要があるというのは、社会通念上適切穏当でない内容の（たとえば、奴隷的使役関係を結ぶような）契約を契約自由の原則の名の下に認めることがあってはならないという視点から理解されるべきものです。NHKの放送を受信しない受信機を入手することが事実上不可能である現状において、これはきわめて乱暴な主張であると言わなければなりません。
一人暮らしの人が部屋を借りるにあたって、どうせ部屋には寝に帰るだけであり、自炊はおろかお湯を沸かすことも一切しないと自分で決めれば、部屋に都市ガスの配管がありコンロが作りつけられていてもガスの使用契約を結ばない選択は可能であり、夜中に熱いコーヒーを飲みたくなった時の不便と引き換えに毎月いくらかのお金を手元に残すことができます。自由意志で都市ガスの通った部屋を借りたのだから、入居と同時に使用契約が自動的に結ばれ、たとえガスを使用しなくとも基本料金の支払い義務が発生するはずだと考えるのは正当でしょうか。
録音可能な携帯型MDプレーヤーは、再生専用の機種よりも一般に高価です。ほとんどの人は自宅のMDコンポなどで手持ちのCDからMDに録音し、携帯に便利なMDプレーヤーを使って外出中に好みの音楽を聴きたいために携帯型の機器を購入するのでしょうから、安価な再生専用の機種を選択します。身軽な装備で簡単に録音したいというニーズは少ないものの根強くあり、こうした「少し変わった趣味の」人は、少し余計にお金を支払って録音可能な機種を購入します。社会にはさまざまなニーズがあり、ニーズを満たす商品やサービスは市場が成り立つ限り多様に存在します。この構造を疑う人はいないでしょう。
民間放送のテレビ番組は無料で視聴でき、NHKのそれは有料です。「NHKだけが映らない、受信契約不要のテレビ受信機」が発売されれば、テレビ視聴は楽しみたいがNHKなど見ない、あるいは受信機代と電気料金以上の費用負担をしたくない（が、NHKの受信料を公然と踏み倒すのは気が引ける）という決して少なくないであろう人が飛びつくことは間違いありません。しかし現実はそうなっておらず、日本中を探しても「民放しか映らないテレビ」を正規の製品として生産出荷しているメーカーは存在しません。これがこの国の「ある種のある構造」の産物でなければ、いったい何だというのでしょうか。
4/14追記…
また本日改めて徴収方法について詳細なデータを事務局から出していただきました。それによると、徴収にかけるコストがおよそ８００億円、NHKの収入に対して１２．９％です。６０００億、７０００億集めるのに８００億かけていて、そのウェイトが１２．９％。これはいくら何でも異常だろうと。逆にこういうことに対して今までチェックできていないというのは、NHKのガバナンスが効いていないということの一つの証左であろうと、そういう意見も出ました。受信料制度を考えるときに、実は罰則つきの義務化をするかどうかという所まで議論は進みませんでしたけれども、おそらく罰則かするかどうかを入れなくても受信料を相当程度下げられるのではないのかというような感触は議論の中でありました。これは合意したものではありませんでしたが、議論の方向性としては、どうも受信料は下げられる余地はありそうだということでありまして、徴収方法にまで踏み込んで報告書を書かなければならないという所の合意はございました。
松原座長の発言によるかぎり、受信料引き下げと「罰則つきの」受信料支払い義務化は一体のものではありません。議論を進めたのはあくまで総務省ということなのでしょうか。